| 2024/06 | 湯浅コンサルタント株式会社を子会社化 |
|---|---|
| 2024/04 | 東京本社砂防室に地すべり室を設置 |
| 2024/03 | 石川県七尾市に能登地域復興推進事務所七尾支所を開設 |
| 2023/04 | 技術本部技術企画部新技術推進室を改組し、DX推進部を技術本部の独立部とする |
| 2023/04 | 国土文化研究所国土文化事業部IPD 準備室を国土文化事業部IPD 支援室に名称変更 |
| 2023/04 | 各事業所の技術統括部BIM/CIM 推進センターを技術統括部DX 推進センターに名称変更 |
| 2023/04 | 北海道支社に技術部を設け、河川室、水工室、道路・交通室、情報・電気通信室、環境室を北海道支社技術部の部内室とする |
| 2023/04 | 東京本社水システム部に流域情報サービス室を設置 |
| 2023/04 | 東京本社社会防災センターを防災部に名称変更 |
| 2023/04 | 大阪本社道路・交通部都市室を大阪本社都市部とする |
| 2023/04 | 九州支社河川部に上下水道室を設置 |
| 2023/04 | 九州支社地圏環境室を地圏環境部に名称変更 |
| 2023/01 | 株式会社CTIアセンドを設立 |
| 2022/04 | 企画・営業本部にPPP事業推進室、エネルギー事業推進室を設置 |
| 2022/04 | 国土文化研究所国土文化事業部にIPD準備室を設置 |
| 2022/04 | 東京本社地球環境センターを東京本社資源循環・エネルギー部に、大阪本社資源循環・温暖化対策室を大阪本社資源循環・エネルギー部に名称変更 |
| 2022/04 | 東北支社CM室を東北支社CM・施工管理室に名称変更 |
| 2022/04 | 中部支社道路・交通部に構造室を設置 |
| 2022/04 | 大阪本社水システム部上下水道室を大阪本社上下水道室とする |
| 2022/04 | 大阪本社ダム部に機電設備室を設置 |
| 2021/04 | グループ会社の「株式会社CTIアウラ」と「株式会社CTI新土木」が統合し、「株式会社CTIリード」に社名変更 |
| 2021/04 | 東北支社技術統括部、中部支社技術統括部、九州支社技術統括部にBIM/CIM推進センターを設置 |
| 2020/07 | 株式会社建設技研インターナショナルの株式を追加取得し、完全子会社化 |
| 2020/04 | 国土文化研究所に国土文化事業部、インテリジェンスサービスプラットフォーム、インフラソリューショングループ、SDGsイノベーションハブを設置 |
| 2019/04 | 大阪本社ダム部CM室を大阪本社CM・施工管理室とする |
| 2019/04 | 大阪本社資源循環室を大阪本社資源循環・温暖化対策室に名称変更 |
| 2019/04 | 東京本社技術統括部にBIM/CIM推進センターを設置 |
| 2019/04 | 企画本部と営業本部を統合し、企画・営業本部とする |
| 2019/04 | ガバナンス統括本部を設置 |
| 2018/05 | 東北支社を仙台市青葉区一番町へ移転 |
| 2018/04 | 東京本社にCM・施工管理センターを設置 |
| 2018/04 | 東京本社防災室を東京本社社会防災センターに名称変更 |
| 2018/04 | 東京本社ダム部に機電設備室を設置 |
| 2018/04 | 技術本部新技術推進部にAIソリューション室を設置 |
| 2018/01 | 河川・海岸施設、橋梁、トンネル分野でISO55001の認証を取得 |
| 2017/06 | 公開買い付けにより、当社100％子会社としてWaterman Group Plc が営業を開始 |
| 2016/09 | グループ会社の「福岡都市技術株式会社」が「日本都市技術株式会社」に社名を変更 |
| 2016/01 | 福島市大町に双葉地方復興推進事務所を開設 |
| 2015/11 | 新設分割により株式を譲り受け、当社100％子会社として株式会社日総建が営業を開始 |
| 2015/07 | ユニチカ株式会社から株式を譲り受け、当社100％子会社の株式会社環境総合リサーチが営業を開始 |
| 2015/04 | グループ会社の株式会社新土木開発が「株式会社CTI新土木」に社名変更 |
| 2015/03 | 北九州事務所を閉鎖 |
| 2015/03 | 東北復興推進センターの機能を東北支社に移管 |
| 2014/06 | DUWUN社と合弁で建設コンサルティングを行う目的で株式会社CTIミャンマーを設立 |
| 2013/09 | 株式会社CTIフロンティア 発足 |
| 2013/06 | 高知県高知市に高知事務所を開設 |
| 2013/04 | 株式会社設立50周年 |
| 2013/04 | 東京本社にインフラマネジメントセンター、東北復興推進センターにまちづくり支援室、大阪本社にダム部およびダム部CM室を設置 |
| 2013/03 | 長野県駒ヶ根市に南信事務所を開設 |
| 2013/01 | 東北復興推進センターにCM室を開設 |
| 2012/08 | 宮城県女川町に女川復興推進事務所を開設 |
| 2012/04 | 山形県山形市に山形事務所を開設 |
| 2012/03 | 徳島県徳島市に徳島事務所を開設 |
| 2012/01 | 岩手県釜石市に釜石復興推進事務所を開設 |
| 2012/01 | 東北支社復興支援室を東北復興推進センターと名称変更 |
| 2012/01 | 鳥取県鳥取市に鳥取事務所を開設 |
| 2012/01 | 島根県益田市に島根事務所を開設 |
| 2011/12 | 株式会社トーニチコンサルタントと業務提携 |
| 2011/07 | 東北支社復興支援室を設置 |
| 2011/07 | 広東省広州市に広州事務所を開設 |
| 2011/07 | 愛媛県松山市に松山事務所を開設 |
| 2011/04 | グループ会社の「福岡土地区画整理株式会社」が「福岡都市技術株式会社」に社名を変更 |
| 2011/04 | 本社に東日本大震災 復興支援本部を設置 |
| 2011/04 | 本社に品質向上特別本部を設置 |
| 2011/04 | 本社に調達管理室、IT戦略推進室を開設 |
| 2011/04 | 各支社にプロポーザル管理室を開設 |
| 2010/10 | 住鉱コンサルタント株式会社（現 住鉱資源開発株式会社）の建設コンサルタント事業を当社100％子会社の株式会社地圏総合コンサルタントが承継し、営業を開始 |
|---|---|
| 2010/04 | 国土文化研究所を中央区日本橋人形町へ移転 |
| 2009/11 | 「広州市水務投資集団有限公司との技術提携」に関する協定書を調印 |
| 2009/09 | 中部支社を名古屋市中区へ移転 |
| 2008/06 | 和歌山県和歌山市に和歌山事務所を開設 |
| 2008/05 | 大阪本社を大阪市中央区へ移転 |
| 2008/04 | 株式会社AURAエンジニアリングを株式会社CTIアウラに社名変更 |
| 2008/01 | 武漢長建創維環境科技有限公司を設立 |
| 2007/07 | 三重県津市に三重事務所を開設 |
| 2007/06 | 京都府京都市に京都事務所を開設 |
| 2007/04 | 栃木県鹿沼市に栃木事務所を開設 |
| 2006/06 | 財団法人福岡土地区画整理協会の事業の一部を譲り受け、当社100％子会社の福岡土地区画整理株式会社（現 日本都市技術株式会社）が営業を開始 |
| 2006/04 | 群馬県渋川市に群馬事務所を開設 |
| 2006/02 | 株式会社テックコンサルタンツを株式会社CTIウィングに社名変更 |
| 2005/07 | 事業所ごとのISO9001認証を全社統一の認証とし、ISO14001と統合運用開始 |
| 2005/05 | 本社、東京本社および関連事業所（マネジメント事業部、地質センター）を日本橋浜町へ移転 |
| 2005/04 | 大阪支社を大阪本社に名称変更 |
| 2004/08 | 全社でISO14001の認証を取得 |
| 2004/04 | シーティーアイ調査設計株式会社に株式会社シーティーアイ環境テクノを統合し株式会社AURAエンジニアリングを発足 |
| 2004/04 | 佐賀県佐賀市に佐賀事務所を開設 |
| 2003/04 | 研修、セミナー運営を専業させる目的で株式会社CTIアカデミー（現 株式会社CTIフロンティア）を設立 |
| 2003/01 | 環境省に土壌汚染対策法に基づく指定調査機関登録（環2003-1-279） |
| 2002/05 | 株式会社シーティーアイ新技術を株式会社シーティーアイグランドプラニングに社名変更 |
| 2002/04 | 国土文化研究所を設立 |
| 2001/11 | 株式会社シーティーアイ環境テクノを設立 |
| 2001/04 | 東京支社を東京本社に名称変更し、関東支社を統括する |
| 2001/04 | 浦和市（現 さいたま市）に省資源型自社ビルを建設、関東支社を開設 |
| 2001/03 | 株式会社建設技術研究所地質環境を設立 |
| 2000/07 | 東北、中部両支社においてISO9001の認証を取得 |
|---|---|
| 2000/07 | 奈良県奈良市に奈良事務所を開設 |
| 2000/05 | 岐阜県岐阜市に岐阜事務所を開設 |
| 2000/04 | マネジメント事業を担当するマネジメント事業部を開設 |
| 2000/04 | 山梨県甲府市に山梨事務所を開設 |
| 2000/04 | 滋賀県大津市に滋賀事務所を開設 |
| 1999/12 | マネジメント事業などを専業させる目的で株式会社マネジメントテクノを設立 |
| 1999/08 | 東京、大阪両支社においてISO14001の認証を取得 |
| 1999/06 | 当社株式が東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 1999/04 | 株式会社建設技研インターナショナルに海外部門の営業を譲渡 |
| 1999/04 | 青森県青森市に青森事務所を開設 |
| 1999/04 | 岡山県岡山市に岡山事務所を開設 |
| 1999/03 | 海外部門の分離独立を目的として株式会社建設技研インターナショナルを設立 |
| 1998/06 | 福岡支社（現 九州支社）においてISO14001の認証を取得 |
| 1998/06 | 茨城県水戸市に水戸支所（現 茨城事務所）を開設 |
| 1998/06 | 富山県富山市に富山支所（現 富山事務所）を開設 |
| 1998/06 | 福島県郡山市に福島支所（現 福島事務所）を開設 |
| 1998/03 | 福岡支社（現 九州支社）においてISO9001の認証を取得 |
| 1997/11 | 秋田県秋田市に秋田支所（現 秋田事務所）を開設 |
| 1997/10 | 福岡市中央区に九州初の免震構造の環境調和型自社ビル（九州支社）を建設し営業開始 |
| 1997/09 | 石川県金沢市に金沢事務所を開設 |
| 1997/09 | 埼玉県浦和市に浦和支所を開設 |
| 1997/08 | 東京、大阪両支社の設計部門においてISO9001の認証を取得 |
| 1997/05 | 兵庫県神戸市に神戸事務所を開設 |
| 1996/10 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場 |
| 1996/10 | 愛媛県松山市に松山支所（現 松山事務所）を開設 |
| 1996/08 | フロント事業部を改組し、茨城県つくば市に研究センターつくばを開設 |
| 1996/04 | 宮崎県宮崎市に宮崎支所（現 宮崎事務所）を開設 |
| 1996/04 | 岩手県盛岡市に盛岡支所（現 盛岡事務所）を開設 |
| 1995/04 | 鹿児島県鹿児島市に鹿児島事務所を開設 |
| 1994/10 | 千葉県千葉市に千葉事務所を開設 |
| 1994/06 | 日本証券業協会に株式を店頭登録 |
| 1994/04 | 本社に建設工事の企画、設計から施工業者選定、施工管理までを代行する「コンストラクション・マネジメント（ＣＭ）事業」に参入するためＣＭ本部を開設 |
| 1994/04 | 静岡県静岡市に静岡出張所（現 静岡事務所）を開設 |
| 1994/04 | 山口県吉敷郡に山口事務所を開設 |
| 1994/04 | 福岡県北九州市に北九州事務所を開設 |
| 1994/04 | 熊本県熊本市に熊本事務所を開設 |
| 1992/04 | 茨城県土浦市にフロント事業部業務部事務所を開設 |
| 1991/04 | 業容拡大に備えるため東京都中央区日本橋本町に東京支社（現 東京本社）を開設 |
| 1990/09 | 福井県福井市に福井出張所（現 福井事務所）を開設 |
|---|---|
| 1990/01 | 長野県長野市に長野支所（現 長野事務所）を開設 |
| 1989/07 | ダム、河川および砂防に関する水理模型実験を担当するフロント事業部を開設 |
| 1989/07 | 株式会社シーティーアイ新技術を設立 |
| 1988/06 | 札幌市中央区に札幌出張所（現 北海道支社）を開設 |
| 1988/06 | つくば事務所を開設 |
| 1985/07 | 建設省（現 国土交通省）に補償コンサルタント登録 |
| 1985/06 | 長崎県長崎市に長崎出張所（現 長崎事務所）を開設 |
| 1985/06 | 大分県大分市に大分事務所を開設 |
| 1984/04 | 岩手県盛岡市に盛岡事務所を開設 |
| 1983/12 | 施設管理業務などを専業させる目的でシーティーアイ調査設計株式会社（現 株式会社CTIアウラ）を開設 |
| 1983/06 | 茨城県筑波郡に筑波出張所を開設 |
| 1983/04 | 新潟県新潟市に新潟出張所（現 北陸支社）を開設 |
| 1983/04 | 香川県高松市に高松出張所（現 四国支社）を開設 |
| 1982/02 | 株式会社新土木開発を設立 |
| 1980/10 | 千葉県に計量証明事業（濃度）登録（第542号） |
|---|---|
| 1980/07 | 沖縄県浦添市（現那覇市）に沖縄出張所（現 沖縄支社）を開設 |
| 1980/02 | 神奈川県横浜市に横浜事務所を開設 |
| 1979/09 | 東京都に計量証明事業（音圧レベル）登録 |
| 1979/05 | 大阪府に一級建築士事務所登録 |
| 1978/06 | 茨城県土浦市に土浦出張所を開設 |
| 1977/11 | 建設省（現 国土交通省）に地質調査業者登録 |
| 1977/04 | 広島県広島市に広島出張所（現 中国支社）を開設 |
| 1976/09 | 名古屋市中村区に名古屋出張所（現 中部支社）を開設 |
| 1976/04 | 宮城県仙台市に仙台出張所（現 東北支社）を開設 |
| 1975/01 | 本社に海外プロジェクトの受注拡大を図るため海外業務室（現 株式会社建設技研インターナショナル）を開設 |
| 1973/09 | 本社を東京都中央区日本橋本町に移転 |
| 1969/04 | 本社を東京都中央区日本橋小網町に移転 |
|---|---|
| 1967/06 | 福岡県福岡市に福岡出張所（現 九州支社）を開設 |
| 1964/12 | 建設省（現 国土交通省）に建設コンサルタント登録 |
| 1964/02 | 商号を株式会社建設技術研究所に変更（英文社名：CTI Engineering Co., Ltd. ） |
| 1964/01 | 建設省（現 国土交通省）に測量業者登録 |
| 1963/09 | 東京都に一級建築士事務所登録（第4330号） |
| 1963/04 | 大阪市南区（現 中央区）に大阪支社（現 大阪本社）を開業 |
| 1963/04 | 東京都中央区銀座西（現 銀座三丁目）に建設技研株式会社を設立 |