CTIグループは、各社それぞれの特色を活かした総合力を強みとしており、事業領域と求められる技術力は幅広く、かつ専門性が高いことが特徴といえます。
CTIグループで働く社員一人ひとりが自律的に成長し、求められる人材像を体現して活躍するために、「CTIG-HRM:CTI Engineering Group Human Resources Management」を人材マネジメントの基本方針とし、戦略的に実行しています。
CTIグループの中核である建設技術研究所は、国内市場売上高ではトップを争う総合建設コンサルタント会社です。創業以来、全国の河川整備を支えてきた実績を強みとして、河川分野では業界1位の売上高を誇り、収益の柱となっています。
売上高(連結)
営業利益率(連結)
ROE
売上高 第1位
技術競争での強み
国内建設コンサルティング事業の契約方式別受注高では、技術力が評価対象になる「プロポーザル方式」「総合評価落札方式」での受注が約6割を占めており、CTIグループの技術競争力の高さを示しています。
新規事業開発
従来の事業の枠にとらわれない新たな事業開発への投資や、サービス領域拡大や強化に向けた投資を積極的に行い、次の時代の「核」となる事業を創造しています。
中期経営計画2027では、研究開発をスタートに、現在では成長が期待でき収益性も優れる事業となったエネルギー・情報提供サービス・CM/PMの3つを成長分野として位置付け、重点分野として加速させる方針です。
生産性の向上、品質の確保
生産システムにおける課題を解決し、さらに進化させる必要があることから、DX推進やPM体系の充実を行い、生産性の向上や品質の確保を実現しています。
中期経営計画2027では、2025年から2027年の3年間でDX投資35億円を計画しています。
公共セクターを中心とした顧客基盤
発注元は国や地方自治体などの公共セクターが約9割を占め、安定した収益構造となっています。
全国・グローバルに展開する総合建設コンサルタント
建設技術研究所は、全47都道府県に営業拠点を配置し、豊富な技術者と共に、地域の顧客に細やかなサービスを提供しています。また、CTIグループ各社や協力会社、海外拠点(英国、アイルランド、オーストラリア、フィリピンなど)と連携したサプライチェーンの構築により、安全・安心なインフラソリューションサービスをグローバルに提供しています。
建設技術研究所は国土交通大臣指定の登録部門の21部門すべてにおいて技術者を揃える、数少ない総合建設コンサルタント会社です。