事業展開の加速や持続可能な社会の実現、人材育成などを目的とした、総額12億円（うち、社会のサステナビリティを実現するための投資2億円）からなる2023年（第61期）の研究開発投資の基本方針を策定しました。

　株式会社建設技術研究所（代表取締役社長：中村哲己）は、総額を12億円（2022年は11億円）とする2023年（第61期）の研究開発投資の基本方針を策定しました。
　研究開発投資は、CTIグループ全体が成長していくための技術開発、人材育成、社会貢献などを行うための投資で、CTIグループ中長期ビジョン『SPRONG 2030』や中期経営計画2024の目標達成に向けて確実に実施していく必要があります。
　2023年（第61期）の研究開発投資基本方針は、社会全体において求められる取り組みを踏まえた研究開発を行い、事業展開を加速すること、持続可能な社会を構築することを目的に、総額12億円（2022年度予算からの増額）の研究開発を行うこととしています。このうち、社会のサステナビリティを実現するため、本年6月に公表した「CTIグループ・サステナブルチャレンジ」も踏まえ、新たな研究開発や人材育成のための研究開発（グリーン関連研究開発）に重点的に投資することとし、予算を2億円としました。
　CTIグループは、グループ全体でこの研究開発に取り組み、持続可能な社会の実現に向けて貢献していきます。

【社会全体において求められる取り組み】
①激甚化する災害への対応（国土強靭化）
②持続可能な社会の実現への貢献
③老朽化するインフラの再生
④デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進
⑤ウィズコロナ、アフターコロナ時代への適用
⑥新たな価値の創造を期待できるインフラ整備・サービス提供

研究開発の成果は、進捗に応じて公表していきます。