「人材こそが唯一最大の経営資本」
人材が最大限の力を発揮する会社を目指す
技術によって社会に貢献する私たち建設技術研究所にとって、最大の経営資本は
「人材」であり、人材の採用、育成、活性化への投資は重要と考えています。
多様な働き方を受け入れ、ワークライフバランスを充実する制度の構築、
また、自らの成長を実感し、自律的に目標とやりがいを持って仕事をする風土の醸成により、
人材が最大限の力を発揮する会社を目指しています。


人材育成・研修EDUCATION PROGRAM

社会づくりのプロフェッショナルを
目指すための人材育成、研修制度を整備
今後も人的資本への投資による「人材力強化」を推進し、社員の自律的成長を促します。
新入社員向けの主な研修とサポート
- 新入社員研修(4月)
- 会社や業界の基礎知識、社内ルール、ビジネスマナー、業務を進めるために必要な基礎的スキルなど、配属後すぐに必要となる知識に加えて、文書作成、データサイエンス、プログラミングなどの基礎技術を身につけます。
- 基礎技術研修(4月〜10月)
- 新入社員が本格的に実務に入る前に実務に必要な基礎知識や基礎技術を習得することを目的とした研修です。
大学卒業レベルの基礎科目、技術分野に関連する法令、基準などを学びます。専門分野ごとに、必要な科目を受講します。当社がこれまでに培ってきたノウハウを、ベテラン社員が伝えます。 - 新入社員サポート制度
- 配属部室の先輩が、新入社員1人に対して1人サポーターとして付き、早く職場に慣れるようガイドします。
初期専門能力開発(IPDシステム)

IPDは、技術士になるために身につけるべき資質・能力を開発することで、当社のIPDシステムにより、よりスピーディな技術士取得を支援します。
OJT及びOFF-JTを通じて、習熟度が高まるよう、会社はIPDに合わせた教材や情報提供を行い、IPD支援者は若手技術者の効率的・効果的な能力開発を支援します。
技術士資格の取得支援

多数の技術士を輩出してきた当社ならではの支援であり、合格者の全国平均が40歳を超えるなか30代で約85%の社員が資格を取得しており、中には20代で取得する社員もいます。
- 技術士資格保有者数
- 1,423人(2024年12月時点)
※複数科目の資格所有者を重複して算出
グローバル人材の育成

- 海外人材育成研修(PMコース)
- 海外業務のプロジェクトマネージャー(PM)として、正式にエントリーできるまでの海外経験を積むための研修。
- 海外派遣研修
- 若い年代から海外での業務や研究などを行うことによって語学に対する壁をなくし、将来活躍するグローバル人材を育成するための研修。
社会人大学院への就学支援

希望者は、一定レベルの経験や研究内容などの条件と社内での選考をクリアする必要がありますが、会社が学費や入学金を負担し、本人は業務をこなしながら就学して研究活動を行います。
この制度を利用し、これまで40人以上が博士号を取得しました。
CTIグループ技術研修会

毎年9月に、CTIグループ全体の技術研修会として、チームで研究した成果をまとめた論文の発表を行います。
2023年度はグループ全体から1,400人を超える(集合とオンラインの合計)参加があり、過去最多人数となりました。
≪参考:2023年度の開催概要≫
集合研修とオンライン配信を併用したハイブリッド形式で実施し、若手技術者のプレゼン能力向上を目的とした「若手技術者発表」と、CTIグループ内の技術情報を共有することを目的とした「技術テーマ別セッション」および「国際セッション」を開催し、合計41編の発表が行われました。
基本的な研修体系

- 階層別研修
- 社内でのキャリアアップ段階ごとに必要な知識や技術などの習得を目的とした研修
- 選抜型研修
- 社内の他部室・社外の研究機関などでの就業経験を通じて、技術者としての知見を拡げることを目的とした研修
- 選択型研修
- 業務遂行に必要な知識・スキルの習得を目的とした研修
- 必須研修
- 全従業員が毎年受講する必須の研修
福利厚生BENEFITS

安心して働ける環境を整備することが
会社の使命と考えています
新入社員への住宅補助
※自宅や実家から通勤できない単身の方など、当社規程を満たす場合のみ。
※居住可能な期間は、最大で学部卒の場合は5年間、修士卒の場合は3年間、博士卒の場合は2年間となります。
転勤者への社宅貸与
転勤先の地域や家族構成により限度額の定めはありますが、自分自身で物件を選び、基本給の3%という自己負担で住むことができるのが特徴です。
各種クラブ活動

部署や年代の垣根を越えた人材交流が業務にも良い影響を与えるため、会社としても活動費を一部補助するなど、活動を後押ししています。
社内イベント

近年の例としては、東京本社でのお台場BBQ、東北支社での芋煮会、九州支社での会社屋上ビアパーティーがあります。
また、部署単位では貸切バスで日帰りや泊まりがけの旅行が企画される部署も多いです。
働く環境SYSTEMS

ライフサイクルに合わせた柔軟な働き方を実現するべく、さまざまな制度を導入
時差出勤(シフト勤務)

当社の基本となる就業時間は「9:00~17:00」ですが、始業時間や終業時間の繰り上げ、繰り下げができる「時差出勤(シフト勤務)」を全社的に導入しています。
1日単位での希望申請が可能であり、通勤ラッシュを避けての出社や、育児や介護へ対応するなど社員のライフサイクルにあわせた柔軟な就労が可能となります。
最も早いシフトは7:00~15:00、最も遅いシフトは10:00~18:00と7つのシフトがあり、いずれの場合も所定労働時間7時間(12:00~13:00は休憩時間)。
勤務地限定正社員・
勤務時間限定正社員

限定のない正社員への再転換も可能です。
- 勤務地限定正社員
- 総合職のうち、転勤を免除し、同一事業所管内での勤務とする。
- 勤務時間限定正社員
- 総合職のうち、業務量を軽減し、一定時間内の勤務とする。
テレワーク

在宅勤務

サテライトオフィス勤務

モバイルワーク
子育て支援

妊娠中
定期検診日は特別有給休暇が取得できるほか、テレワークや時差出勤(シフト勤務)も妊娠中の心強い味方となります。

出産前後
妊婦の配偶者には、出産時に3日間の特別有給休暇を取得できる制度もあります。

育児休業
0歳児を育てる社員が取得できる制度です。取得した社員は、休業し育児に専念できます。女性だけでなく男性も取得可能です。1歳になった時点で保育園に入園できなければ、最大2歳まで休業を延長できます。当社では男性の育児休業取得に力を入れており、育児休業取得促進イベントの開催、本人および上司への制度説明などを行っています。
●育児休業取得率(2023年実績)
男性64%、女性118%
※(当該年の間に育児休業を開始した従業員数/当該年の間に子供が生まれた従業員数)×100

両立支援
- 時短勤務(小学校6年生まで)
- テレワーク
- 時差出勤(シフト勤務)
- 子の看護休暇
- 時間外労働の制限・免除、深夜業の制限
- ベビーシッター利用者支援
介護制度

- 利用できる制度
-
- 介護休業
対象家族1人につき通算365日まで、3回を上限として取得可能 - 介護休暇
対象家族1人につき年に5日まで(2人以上の場合は年10日まで)、時間単位で休暇を取得可能。 - 時間外労働の制限・免除、深夜業の制限
- 時短勤務
- 介護休業
- 介護休業給付金など
- 介護休業給付金に加え、一部会社からの補助があります。
残業時間削減への取り組み

DXによる業務効率化
また、社員誰もが効率化に資するプログラミングを学べるように、講習会・勉強会も随時開催しています。

ノー残業デー
有給休暇

年次有給休暇

積立有給休暇

リフレッシュ休暇
5年ごとの節目に特別有給休暇を付与し、取得した人にはリフレッシュ休暇取得奨励金も支給しています。
≪勤続 5年の場合≫ 休暇日数:連続 3日間 / 取得奨励金: 30,000円
≪勤続20年の場合≫ 休暇日数:連続20日間 / 取得奨励金:100,000円
≪上記以外の勤続5年ごとの節目≫ 休暇日数:連続10日間 / 取得奨励金:50,000円

その他の休日・休暇