環境と制度｜採用情報｜株式会社建設技術研究所

「人材こそが唯一最大の経営資本」
人材が最大限の力を発揮する会社を目指す

技術によって社会に貢献する私たち建設技術研究所にとって、最大の経営資本は
「人材」であり、人材の採用、育成、活性化への投資は重要と考えています。
多様な働き方を受け入れ、ワークライフバランスを充実する制度の構築、
また、自らの成長を実感し、自律的に目標とやりがいを持って仕事をする風土の醸成により、
人材が最大限の力を発揮する会社を目指しています。

人材育成・研修
福利厚生
働く環境

人材育成・研修EDUCATION PROGRAM

社会づくりのプロフェッショナルを<br class="over-xml">目指すための人材育成、研修制度を整備

社会づくりのプロフェッショナルを
目指すための人材育成、研修制度を整備

さまざまな分野や職務のプロフェッショナルを育成するため、多様なキャリア形成支援制度、研修制度を取り揃えています。
今後も人的資本への投資による「人材力強化」を推進し、社員の自律的成長を促します。

新入社員向けの主な研修とサポート

新入社員研修(4月): 会社や業界の基礎知識、社内ルール、ビジネスマナー、業務を進めるために必要な基礎的スキルなど、配属後すぐに必要となる知識に加えて、文書作成、データサイエンス、プログラミングなどの基礎技術を身につけます。
基礎技術研修(4月〜10月): 新入社員が本格的に実務に入る前に実務に必要な基礎知識や基礎技術を習得することを目的とした研修です。
大学卒業レベルの基礎科目、技術分野に関連する法令、基準などを学びます。専門分野ごとに、必要な科目を受講します。当社がこれまでに培ってきたノウハウを、ベテラン社員が伝えます。
新入社員サポート制度: 配属部室の先輩が、新入社員1人に対して1人サポーターとして付き、早く職場に慣れるようガイドします。

初期専門能力開発（IPDシステム）

若手技術者の成長スピードを上げることや国際的に通用する資質を有する技術者を育てることを目的として、初期専門能力開発（IPD：Initial Professional Development）を意識した当社独自のシステムを若手技術者の能力開発に導入しています。
IPDは、技術士になるために身につけるべき資質・能力を開発することで、当社のIPDシステムにより、よりスピーディな技術士取得を支援します。
OJT及びOFF-JTを通じて、習熟度が高まるよう、会社はIPDに合わせた教材や情報提供を行い、IPD支援者は若手技術者の効率的・効果的な能力開発を支援します。

技術士資格の取得支援

業務全体を管理するプロジェクトマネージャーには技術士資格が必要です。社内での勉強会や論文添削、模擬面接など、技術士資格取得のサポートに会社として取り組んでいます。
多数の技術士を輩出してきた当社ならではの支援であり、合格者の全国平均が40歳を超えるなか30代で約85％の社員が資格を取得しており、中には20代で取得する社員もいます。

技術士資格保有者数: 1,423人（2024年12月時点）
※複数科目の資格所有者を重複して算出

グローバル人材の育成

グローバルインフラソリューショングループとして成長・飛躍するために、グローバル人材の育成にも力を入れています。

海外人材育成研修（PMコース）: 海外業務のプロジェクトマネージャー（PM）として、正式にエントリーできるまでの海外経験を積むための研修。
海外派遣研修: 若い年代から海外での業務や研究などを行うことによって語学に対する壁をなくし、将来活躍するグローバル人材を育成するための研修。

社会人大学院への就学支援

より専門的な研究を志す社員のために、社会人大学院に就学して博士号や経営学修士号（MBA）を取得することを支援する制度があります。
希望者は、一定レベルの経験や研究内容などの条件と社内での選考をクリアする必要がありますが、会社が学費や入学金を負担し、本人は業務をこなしながら就学して研究活動を行います。
この制度を利用し、これまで40人以上が博士号を取得しました。

CTIグループ技術研修会

毎年9月に、CTIグループ全体の技術研修会として、チームで研究した成果をまとめた論文の発表を行います。
2023年度はグループ全体から1,400人を超える（集合とオンラインの合計）参加があり、過去最多人数となりました。

≪参考：2023年度の開催概要≫
集合研修とオンライン配信を併用したハイブリッド形式で実施し、若手技術者のプレゼン能力向上を目的とした「若手技術者発表」と、CTIグループ内の技術情報を共有することを目的とした「技術テーマ別セッション」および「国際セッション」を開催し、合計41編の発表が行われました。

基本的な研修体系

階層別研修: 社内でのキャリアアップ段階ごとに必要な知識や技術などの習得を目的とした研修
選抜型研修: 社内の他部室・社外の研究機関などでの就業経験を通じて、技術者としての知見を拡げることを目的とした研修
選択型研修: 業務遂行に必要な知識・スキルの習得を目的とした研修
必須研修: 全従業員が毎年受講する必須の研修

福利厚生BENEFITS

安心して働ける環境を整備することが<br class="over-xml">会社の使命と考えています

安心して働ける環境を整備することが
会社の使命と考えています

建設技術研究所では、社員の生活の安定・向上やワークライフバランスをサポートするサービスの充実を図り、社員の活力を高め、健康でゆとりがあり、いきいきとして風通しの良い会社にすることを目指しています。

新入社員への住宅補助

基本給の3%（初年度は月額7,000円程度）の自己負担で、配属される事業所の近くに、希望者には会社が住まいを用意します。
※自宅や実家から通勤できない単身の方など、当社規程を満たす場合のみ。
※居住可能な期間は、最大で学部卒の場合は5年間、修士卒の場合は3年間、博士卒の場合は2年間となります。

転勤者への社宅貸与

同居家族を残して単身赴任する場合や、持ち家を残して転勤する場合など、社内規程の要件を満たすと会社から一定期間、借り上げ社宅が貸与されます。
転勤先の地域や家族構成により限度額の定めはありますが、自分自身で物件を選び、基本給の3%という自己負担で住むことができるのが特徴です。

各種クラブ活動

社内で有志が集まり、事業所単位でクラブ活動を実施しており、サッカー部や野球部などの運動系、カメラ部や手芸部などの文化系があります。
部署や年代の垣根を越えた人材交流が業務にも良い影響を与えるため、会社としても活動費を一部補助するなど、活動を後押ししています。

社内イベント

会社から厚生費として補助があり、事業所全体や各部署単位でイベントが行われています。
近年の例としては、東京本社でのお台場BBQ、東北支社での芋煮会、九州支社での会社屋上ビアパーティーがあります。
また、部署単位では貸切バスで日帰りや泊まりがけの旅行が企画される部署も多いです。

働く環境SYSTEMS

ライフサイクルに合わせた柔軟な働き方を実現するべく、さまざまな制度を導入

テレワークや時差出勤（シフト勤務）による時間の有効活用。育児や介護を行う社員向けの時短勤務や休暇制度。新しい働き方、多様な働き方への取り組みを積極的に行い、さまざまな社員にとって「働きやすい職場環境」の形成を目指しています。

時差出勤（シフト勤務）

当社の基本となる就業時間は「9：00～17：00」ですが、始業時間や終業時間の繰り上げ、繰り下げができる「時差出勤（シフト勤務）」を全社的に導入しています。
1日単位での希望申請が可能であり、通勤ラッシュを避けての出社や、育児や介護へ対応するなど社員のライフサイクルにあわせた柔軟な就労が可能となります。

最も早いシフトは7:00～15:00、最も遅いシフトは10:00～18:00と7つのシフトがあり、いずれの場合も所定労働時間7時間（12:00～13:00は休憩時間）。

勤務地限定正社員・
勤務時間限定正社員

ライフスタイルに応じて、場所や時間を限定できる正社員制度を設け、社員のワークライフバランスや多様なキャリアプランの実現に取り組んでいます。
限定のない正社員への再転換も可能です。

勤務地限定正社員: 総合職のうち、転勤を免除し、同一事業所管内での勤務とする。
勤務時間限定正社員: 総合職のうち、業務量を軽減し、一定時間内の勤務とする。

テレワーク

在宅勤務

2020年に制度を改正し、社員誰もが自宅で業務を実施可能な環境になりました。そのために必要なノートPCやスマートフォンも、会社から貸与しています。また、在宅勤務を行った際は、実施日数に応じて「在宅勤務手当」も支給されます。

サテライトオフィス勤務

所属部署の拠点オフィスだけでなく、出張時に他事業所のサテライトスペースを利用したり、外出時の隙間時間などに社外の契約オフィスにて業務を行うことができます。

モバイルワーク

会社貸与のモバイルツールを用いて、外出先や移動中に業務を実施でき、直行直帰しやすくなります。また、交通費などの経費申請・承認もリモートで行える仕組みが整っています。

子育て支援

当社独自の「妊娠・出産・育児対応支援ブック」を作成し、本人だけでなく周りの上司や同僚も正しく諸制度を理解し、会社としてサポートしていく体制を整えています。

妊娠中

妊娠中の社員が、産休・育休に入るまで安心して仕事を続けられるよう、上司と複数回の産前面談を行い、働き方や業務引継ぎについて相談していきます。
定期検診日は特別有給休暇が取得できるほか、テレワークや時差出勤（シフト勤務）も妊娠中の心強い味方となります。

出産前後

妊婦本人の法定の産前産後休暇は特別有給休暇としています。
妊婦の配偶者には、出産時に3日間の特別有給休暇を取得できる制度もあります。

育児休業

0歳児を育てる社員が取得できる制度です。取得した社員は、休業し育児に専念できます。女性だけでなく男性も取得可能です。1歳になった時点で保育園に入園できなければ、最大2歳まで休業を延長できます。当社では男性の育児休業取得に力を入れており、育児休業取得促進イベントの開催、本人および上司への制度説明などを行っています。

●育児休業取得率（2023年実績）
男性64%、女性118%
※（当該年の間に育児休業を開始した従業員数／当該年の間に子供が生まれた従業員数）×100

両立支援

時短勤務（小学校6年生まで）
テレワーク
時差出勤（シフト勤務）
子の看護休暇
時間外労働の制限・免除、深夜業の制限
ベビーシッター利用者支援

介護制度

当社独自の「介護対応支援ブック」を作成し、社員に配布しています。介護への事前の心構えとして役立てることに加え、現在介護をしている社員の状況を理解し、会社としてサポートしていく体制を整えています。

利用できる制度

介護休業
対象家族1人につき通算365日まで、3回を上限として取得可能
介護休暇
対象家族1人につき年に5日まで（2人以上の場合は年10日まで）、時間単位で休暇を取得可能。
時間外労働の制限・免除、深夜業の制限
時短勤務

介護休業給付金など

介護休業給付金に加え、一部会社からの補助があります。

残業時間削減への取り組み

DXによる業務効率化

DXの活用によって今までの多量な作業が大幅に削減できるようになりました。繰り返し作業の仮想ロボットによる自動化（RPA）などを、実際の業務で使えるように、社内に「RPAヘルプデスク」を設置し支援しています。
また、社員誰もが効率化に資するプログラミングを学べるように、講習会・勉強会も随時開催しています。