私たちの仕事

私たち建設技術研究所が受注する業務の約半数が、国土交通省が発注する国策的なインフラプロジェクトです。受注案件は、価格競争ではなく技術提案の内容で受注企業を決定する「プロポーザル方式」などが大部分を占めており、業界1位の受注実績を残しています。
また、年間を通じて特に優秀と評価されたプロジェクトや技術者に贈られる表彰の獲得件数は、長年上位を維持しています。
さらには、新規事業開発や先端技術開発、それらを担う人材の育成のために、年間で総額10億円を超える研究開発投資を積極的に行い、さまざまな研究開発や人材開発に取り組んでいます。

私たち建設技術研究所は、国土交通大臣指定の登録部門の21部門すべてにおいて技術者を揃える、数少ない総合建設コンサルタントです。とくに、河川分野においては長年にわたり業界1位の受注を続け、道路分野など他分野においても業績を伸ばしています。
また、国内の建築設計会社や海外企業をグループ会社に迎え、約4,000名規模のグループへと成長しました。あらゆるニーズに対応できる「マルチインフラ企業」として、世界中に活躍の舞台を広げています。

私たち建設技術研究所の礎は高度な技術力です。建設コンサルタントは幅広い知識を必要とし、大きな責任も伴う仕事であるからこそ、当社はその技術力に見合う業界1位の給与体系を整備しています。
さらに、技術士資格取得や社会人大学院入学のサポート制度など人材の育成にも積極的な投資を行っており、現在、技術士1,300人以上、博士号70人以上が活躍しています。
また、若手技術者の成長スピードを上げること、国際的に通用する資質を有する技術者を育てることを目的に、初期専門能力開発（IPD：Initial Professional Development）による若手技術者の能力開発の仕組みを導入しています。今後も、現状に甘んじることなく常に技術力を磨き続けられる体制を大切にします。

2011年東日本大震災、2015年鬼怒川の破堤、2016年熊本地震。大地震や台風、豪雨による自然災害は全国各地で繰り返し襲ってきます。
私たち建設技術研究所も、調査・設計などを通じてインフラの復旧に深く携わってきました。国・地方自治体・建設会社とともに早期復旧を成し遂げたときの達成感は何物にも代えがたいものです。
当社は、速やかな対応で地域に貢献することを最優先と考え、47都道府県すべてに営業拠点を持つネットワークで災害対応にあたっています。